2020年夏に開催が予定されていた東京オリンピックは、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、2021年へ延期とされ、開催まで3週間後となりました。

感染対策など様々な課題を抱えるオリンピックですが、開催終了後に建造物や跡地をどうするかも課題の1つとして上がっています。

五輪における自然破壊はたびたび問題となっており、1992年、オリンピックにおいて地球を保護することが公約とされ、本格的な取り組みが始まりました。

1994年には、「オリンピック憲章」に「環境」についての項目が加えられるなど、オリンピックにおいて「環境」は重要なテーマであり続けています。

五輪終了後、スタジアムや選手村は、オリンピックの「遺産」として継承されているところもあれば、「廃墟」として朽ち果ててしまっているところもあります。

今回は、東京オリンピック開催後の、建造物や跡地の再利用について見ていきます。

過去に開催された五輪跡地は？

過去に日本で開催されたオリンピックの選手村跡地は今も活用されています。
過去日本で開かれたのは「1964年東京オリンピック」「1972年札幌冬季オリンピック」「1998年長野冬季オリンピック」の３大会です。

1964年の東京オリンピック開催後の選手村は、研修施設として再活用されています。
昭和55年に文部省が所轄の国立オリンピック記念青少年総合センターとして活用されることになり、現在も活用されています。
施設にはスポーツ棟や食堂などもあり、今なお宿泊や企業研修に使われているようです。

1972年の札幌冬季オリンピック終了後の選手村は、団地として活用されています。
オリンピック終了後、UR都市機構（独立行政法人都市再生機構）が五輪団地として再利用をしています。

1998年の長野冬季オリンピック開催後の選手村は、市営の集合住宅「今井ニュータウン」として活用されています。

日本ではオリンピック後の施設が現在まで再活用され続けられていますが、その一方で海外では廃墟となっている施設も多く存在します。
大会終了後、建てられた場所や管理の都合上使われず、ゴミ問題が課題になっている場所もあるようです。

2021年東京オリンピックのその後は？

東京オリンピック終了後の跡地には街づくりが予定されています。
選手村跡地には、タワーマンションや商業施設の建設が予定されているようです。

宿泊施設は子育てファミリー層をメインとしたマンションに改修、そのほか高齢者向けのサービス住宅や若者向けのシェアハウス、サービスアパートメント（家具付き住宅）の建築の予定もあります。

住宅棟や高層タワー住宅棟が合わせて24棟建設され、1万人程が住めるようになると言われていて、子育て支援施設やコミュニティ施設などの整備も見込まれています。

選手村は都心にほど近い晴海に建設され、立地も悪くなく生活にも困らない場所と言えます。

東京2020大会後の選手村のイメージ（出典：東京都都市整備局）

住宅地としての機能だけではなく、商業施設のほかに港や港の景色を楽しめるように、散策路や海を臨む事ができるカフェや保育所が建設予定で観光客も楽しめるエリアとなるようです。

東京オリンピック終了後の選手村跡地は一つの街として活用する事を前提につくられています。

新技術を活用し多様な人々が快適に暮らし、水と緑に親しみや安らぎを感じられる街というコンセプトをもとに、民間業者と協力し一つの街ができる予定です。

競技会場はアクティビティ等の拠点に

新国立競技場はオリンピック終了後はスポーツやライブなどに活用される予定です。
新型コロナウイルス感染の拡大に伴い、開催日程が延期されましたが、2020年にはコンサートイベントが開催予定でした。

新国立競技場オリンピック終了後も考えて設計がされており、陸上競技や球技はもちろんイベント等でも活用できるようになっていて、イベントがある際は競技場周辺も活性化できるようになります。

2020年東京オリンピックに向け、東京都が新たに整備した恒久施設（新規恒久施設）はそれぞれ下記のように後利用が検討されています。

１）オリンピックアクアティクスセンター

日本水泳の中心となる世界最高水準の水泳場として、大会の開催等を通じ世界を目指すアスリートを育成する場となることを予定しています。

また、都民のための水泳場という機能も併せ持つ施設とし、子供から高齢者まで、スポーツや健康増進に取り組むことができる場する方向です。

２）海の森水上競技場

アジアの水上競技の中心となる国際水準の水上競技場とし、様々な水上競技の大会開催や強化合宿等を通じたアスリートの強化、育成していく見込みです。

さらに、水上スポーツ体験、水上レジャーの機会の提供、都民参加イベントの実施など多様なスポーツに親しめる場としていきます。

３）有明アリーナ

国際大会など質の高いスポーツ観戦機会の提供によるスポーツムーブメントの創出ともに、コンサートや文化イベントなど、魅力的なエンターテインメントを提供し、東京の新たな文化発信拠点となる予定です。

４）カヌー・スラローム会場

国内初の人工スラロームコースを活用した様々な水上スポーツ・レジャーを楽しめる施設とし、水上レジャーの機会を提供していくほか、水難救助訓練や国際大会・国内大会の開催など、様々なニーズに応える多目的な利用を図っていきます。

５）大井ホッケー競技場

数少ない公共のホッケー競技場として、ホッケーの競技力強化と普及・振興の場となります。

幅広く様々なスポーツを行うことができる場、そして、公園内の他施設と連携し、総合的なスポーツ・レクリエーションの拠点を形成していく方針です。

６）アーチェリー会場（夢の島公園）

アーチェリーを中心に、都民・公園利用者に対し多様な活用の機会を提供します。

アーチェリーの主要な競技大会の会場として活用だけでなく、芝生広場として子どもから高齢者まで多様な活用を図り、夢の島公園と一体となり都民に憩いの場となる予定です。

参考サイト：東京都都市整備局（外部サイト）

参考サイト：東京都オリンピック・パラリンピック準備局｜新規恒久施設の施設運営計画（外部サイト）

オリンピック終了後の整備で環境に影響は？

大会開催に向けた施設の建設時はもちろん、開催中は飲食物やその容器包装、運営時／撤収時のごみなど、多くの廃棄物が排出され、再利用のための整備時にも当然、廃棄物は排出されてしまいます。

オリンピックの影響は環境・社会・経済に、そして世界に広く及ぶことから、持続可能性に配慮した大会の準備・運営が求められます。

東京オリンピックは、「Be better, together ／より良い未来へ、ともに進もう。」をコンセプトとし、持続可能な社会の実現に向け、課題解決のモデルを国内外に示していきます。

Zero Wasting（資源を一切ムダにしない）を大目標と定め、サプライチェーン全体で資源をムダなく活用し、資源採取による森林破壊・土地の荒廃等と、廃棄による環境負荷をゼロをにすることを目指しています。

建設工事について注目すると、下記のような目標、取り組みが設定されています。

１）再生材の利用

新規恒久会場等の整備にあたっては、再生砕石などの再生材の活用が勧められていました。
また、建設資材等の環境物品等の調達や環境影響物品等の使用抑制が図られています。

２）建設廃棄物等の再使用・再利用<

選手村の整備については、全国の自治体から借用した国産木材を用いて建築し、大会後には解体した木材を返却、各地でレガシーとして活用するプロジェクトが立ち上げられました。

これにより、環境負荷を低減し、持続可能性の実現が目指されました。
ほかの競技場でも、国産木材を活用し、持続可能性に配慮した会場整備が行われています。

３）建設廃棄物等の発生抑制

競技場等の建設工事に伴い、発生する建設発生土・建設廃棄物については、積極的にリサイクルを行うとともに、リサイクルが困難なものについては適切な処理が行われてきました。

東京都が整備する恒久会場においては、建設廃棄物については、分別の徹底や再資源化の促進等を勧め、再資源化、縮減率99％以上の達成を目指すとともに、建設発生土についても現場内利用や工事間利用の促進等に取り組むことにより、有効利用率99％以上の達成が目指されました。

建設時より、3Rへの配慮や廃棄物の発生抑制などを目指し、実行されてきました。
大会開催後に撤去する仮設施設は、撤去時の廃棄物排出量の削減を念頭に可能な限りレンタル・リースによる調達が進められています。

施設の後利用に向けた整備において、建設廃棄物等が発生することは避けられないことでしょう。
廃棄物が極力発生しない取組に加え、資材等のリサイクルが図られるような取組が計画されており、会場建設でも実際に図られていたことから、廃棄物の排出が少なく、環境負荷が低減された後利用の整備工事が見込まれます。

新型コロナ感染拡大という未曾有の事態の中での、オリンピック開催となりますが、開催中そして開催後も環境に配慮した、運営・整備が期待されます。

参考サイト：東京2020オリンピック競技大会公式ウェブサイト