電子レンジは自治体の粗大ごみや不燃ごみとして出すほか、店舗回収や売却でも手放せますが、地域や製品の状態によって利用できる方法が変わります。
電子レンジは家電リサイクル法の対象ではなく、小型家電リサイクル法の対象に含まれるため、廃棄する場合は自治体の分別区分と回収条件を確認してください。
費用を抑えるなら自治体回収や売却、搬出を任せるなら訪問回収というように、何を優先するか決めることが、自分に合う方法を選ぶ基準です。
この記事では、電子レンジの7つの処分方法を費用・早さ・手間で比較し、それぞれの手続きや利用時の注意点まで分かりやすく解説します。
費用・早さ・手間で比較する電子レンジの7つの処分方法
家電リサイクル法の対象外｜自治体の粗大ごみ・不燃ごみとして出す
環境省が示す家電リサイクル法の対象はエアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機の4品目で、電子レンジは含まれません。
電子レンジの扱いは自治体によって粗大ごみ、不燃ごみなどに分かれるため、家庭で使った製品は居住地域の分別区分に従って処分するのが原則です。
たとえば、大阪市では粗大ごみとして扱い、武蔵野市では指定袋に収まり、口を結べる場合は燃やさないごみです。
区分を確認したら、粗大ごみの申込方法、処理手数料、収集日、排出場所をそれぞれ自治体の案内で確認してください。
自治体のごみ処理施設へ直接持ち込む
電子レンジを自分で運搬できる場合は自治体が指定する施設へ直接持ち込むと、戸別収集より処理手数料を抑えられる地域があります。
たとえば、台東区では電子レンジの持ち込みを事前予約制で受け付け、手数料は収集時の半額となる200円です。
持ち込み先、受付日時、予約の要否、本人確認書類、数量上限、搬入車両、支払方法は自治体ごとに異なるため、出発前の公式サイト確認が前提です。
小型家電リサイクル法を利用｜自治体などの回収に出す
近畿経済産業局は電子レンジを小型家電リサイクル法の対象品目として案内しており、回収後は金属などを再資源化するルートへ送られます。
ただし、環境省によると、実際に集める品目は市町村が決めており、法律上の対象品目と地域の受付品目は同じではありません。
集め方にはボックス回収、拠点回収、ステーション回収などがあり、投入口に入らない電子レンジはボックス以外の方法で引き渡します。
利用前に自治体や認定事業者の案内を確認し、電子レンジの受付可否、回収場所、料金、受付日時、サイズ制限を把握してください。
家電量販店の回収・下取りを利用する
電子レンジを買い替える場合は家電量販店の回収・下取りサービスがあれば古い製品の処分ができる場合があります。
電子レンジには家電リサイクル法による小売店の引取義務がないため、サービスの内容や料金は全国一律に定められていません。
たとえば、ノジマではモバイル会員を対象に、同等商品の購入時または購入から30日以内なら、購入数と同じ台数まで処分料金が無料です。
申し込み前に対象品目、同等品購入の要否、回収台数、回収・出張料金、店頭持ち込みと訪問回収の対応状況を確認してください。
買取業者・リサイクルショップに売る
正常に使えれば買取業者やリサイクルショップで買取が成立すれば、処分費用を払わずに買取代金を受け取れます。
店舗へ持ち込む方法なら、商品撮影、購入希望者との連絡、梱包、発送をせず、その場で査定から引き渡しまで進められます。
ヤマダデンキでは、正常に動作し、破損や変色などがなく、電源コードと指定付属品がそろう2019～2026年製の電子レンジが買取対象です。
買取条件は店舗ごとに異なるため、メーカー名・型番・製造年を伝えて対象か確認し、本人確認書類を用意して査定を依頼してください。
フリマアプリで売る・必要な人へ譲る
まだ使える電子レンジは、フリマアプリで売るほか、地域掲示板や知人を通じて必要な人へ譲れば、廃棄せずに手放せます。
出品時はメーカー、型番、製造年、容量、対応周波数、動作状態、傷や汚れ、付属品の有無を写真と説明文で正確に伝えてください。
電子レンジは梱包後のサイズと重量が増えるため、発送前に送料と販売手数料を差し引いた受取額を計算し、赤字にならない価格を設定してください。
地域で手渡す場合は、ジモティーのルールに沿って連絡をサービス内に限定し、日時・場所・支払方法を決め、自宅で渡すときは家族に同席してもらいます。
許可と料金を確認して不用品回収業者に依頼する
自分で運び出せない場合や、電子レンジ以外の家具・家電もまとめて処分したい場合は、室内搬出に対応する不用品回収業者を利用できます。
環境省によると、家庭ごみを回収できるのは、市区町村の一般廃棄物収集運搬業の許可または委託を受けた業者であり、無許可では回収できません。
自治体が公開する許可業者一覧で、依頼先の業者名と連絡先が一致するか、電子レンジを回収できるかまで確認するのが前提です。
見積書では基本料金、搬出作業費、階段料金、車両費、キャンセル料を確認し、「無料回収」を強調して書面で総額を示さない業者は依頼先から外してください。
電子レンジの捨て方でよくある4つの質問
Q1. 電子レンジを処分する前に何をしておく？
A1. 処分前に電源プラグを抜き、庫内に残った食品や液体を取り除いてから、ターンテーブル、角皿、焼き網などの付属品を取り外してください。
売却や譲渡を選ぶ場合は、庫内と外側の汚れを拭き取り、温め機能や操作ボタンを確認し、異音や異臭、破損があれば相手へ正確に伝えます。
取り外した付属品を本体と一緒に出せるかは処分先によって異なるため、自治体、店舗、回収業者の案内で扱いを確認します。
メーカー名、型番、製造年は本体の銘板、外形寸法と重量は取扱説明書やメーカーサイトで調べ、申し込みや査定の際に伝えてください。
Q2. オーブンレンジも電子レンジと同じ方法で処分できる？
A2.家庭用の電気式オーブンレンジは、電子レンジにオーブンやグリル機能を加えた製品なので、基本的には電子レンジと同じ方法で処分できます。
ただし、単機能の電子レンジより大きく重い製品が多く、自治体によって区分が異なるため、たとえば富士宮市では電子レンジとオーブンレンジをともに不燃物として扱っており、最終的な区分は居住地域の分別表で決まります。
キッチンに組み込まれたビルトイン型やガス式のオーブンは取り外し作業を伴うため、施工業者、ガス会社、自治体の窓口へ相談してください。
Q3. 会社や店舗で使った電子レンジを自治体のごみに出せる？
A3. 会社や店舗が事業で使用した電子レンジは、家庭ごみとして自治体の収集場所へ出したり、家庭向けの小型家電回収ボックスへ入れたりできません。
たとえば、さいたま市では、事業者から排出される小型家電を産業廃棄物として扱い、産業廃棄物として適正に処理するよう案内しています。
処分先は、事業所の所在地と廃棄物の種類に対応する産業廃棄物収集運搬業者、または事業系小型家電を受け付ける認定事業者です。
業者の許可範囲や受付品目はそれぞれ異なるため、許可番号、処理先、回収料金を見積書で確認してから電子レンジを引き渡してください。
Q4. 運びやすくするために電子レンジを分解してもよい？
A4.電子レンジは運びやすくする目的でも、外装カバーを開けたり内部部品を取り外したりせず、本体をそのままの状態で処分先へ引き渡してください。
米国消費者製品安全委員会は、高電圧を使用する電子レンジでは、電源プラグを抜いた後も内部の電気部品に触れると感電する危険があると注意を促しています。
運搬が難しいときは、家電量販店や許可業者が提供する室内からの搬出サービスを選べば、自分で本体を移動させずに処分できます。
